【小冊子原稿】テクノロジー犯罪被害者は、統合失調症ではありません。

テクノロジー犯罪被害者=統合失調症というデマが広がる理由

日本国内の統合失調症の診断基準には、世界保健機関(WHO)が作成しているICD「疾病及び関連保健問題の国際統計分類(International Statistical Classification of Diseases and Related Health Problems)」と、アメリカ精神医学会が出版しているDSM「精神障害の診断と統計の手引き(Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders)」が利用されています。

ICD「疾病及び関連保健問題の国際統計分類」と、DSM「精神障害の診断と統計の手引き)」には、精神工学兵器を利用し統合失調症の症状を遠隔から人為的に再現できる危険性について記載されていません。本来は、テクノロジー犯罪の犠牲者を正しく見極める基準が導入されるべきです。インターネットが使える方は、キャロル・スミス氏の論文もお読みになってください。

精神侵略技術を考慮した新しい精神病の診断基準の必要性について キャロル スミス
http://www5f.biglobe.ne.jp/~terre/JPSS_gothic.htm

テクノロジー犯罪の存在さえ否定する人は、国連がテクノロジー犯罪(サイバー拷問)を認め国際連合人権高等弁務官事務所のサイトにもこの犯罪が記載されていることを知ってください。思考盗聴、音声送信などは特許になっており、SFではなく実在する技術であることを、全ての精神科医と被害者の関係者が知っておく必要があります。

電磁波兵器を利用した人体実験は、第二次世界大戦中すでに各国で極秘に行われて来ました。戦後、その規模を徐々に市民に気付かれない様に拡大して来たのです。

テクノロジー犯罪は、MKウルトラ計画やプルトニウム投与実験と同じ国家の極秘人体実験です。その被害者を統合失調症に仕立て上げ、社会的に排除することを黙認する行為は、民主主義の終焉を意味します。まずは、テクノロジー犯罪の被害を訴える被害者本人の説明を聞いて、総体的に判断するのが正常な対応です。

国家の極秘人体実験被害者を、精神病院に強制入院させる工作

精神病院への強制入院工作とは、措置入院/緊急措置入院、医療保護入院、応急入院、任意入院の制度を悪用し、精神病ではない人(ターゲット)を強制的に精神病院に入院させる行為です。自治体、探偵、警察などが被害者家族に連絡し、被害者を精神病院に強制入院させるケースがあります。

テクノロジー犯罪被害者を精神病院に入院させる目的は、被害者の社会的信用を破壊し、国家の極秘人体実験を隠ぺいするためです。一度精神病院に長期入院され、統合失調症と判断されると、被害を訴えても身近な人に理解されづらくなります。

テクノロジー犯罪被害者のご家族は、家族や探偵、行政から連絡があっても、被害にあっているご家族を決して精神病院に入れないでください。大抵、大量の薬物を飲まされ、脳を破壊されてしまいます。

※(1)精神保健及び精神障害者福祉に関する法律で定められた、入院制度です。

措置入院/緊急措置入院(法第29条/法第29条の2)
医療保護入院(法第33条)
応急入院(法第33条の4)
任意入院(法第22条の3)

テクノロジー犯罪に関する情報工作と、印象操作にご注意ください

テクノロジー犯罪は国家犯罪であり、情報機関が多額の費用を投じ隠ぺい工作を行っています。インターネットでテクノロジー犯罪を検索すると、統合失調症の症状だとミスリードするサイトが現れます。くれぐれも騙されないでください。

残念ながらテクノロジー犯罪被害を受けている被害者自身も、自身に何が起こっているか理解できず、支離滅裂な情報を発信してしまうことがあります。また、指向性エネルギー兵器による拷問や、精神工学兵器を利用した洗脳は、日常生活を送るのが困難なほど心身にダメージを与えます。

テクノロジー犯罪被害者は、統合失調症ではありませんが、長期にわたる拷問と、科学的な洗脳の結果、一時的に認識能力が歪められてしまっている人もいます。中には脳機能を破壊されたり、ストレスのあまり本当に精神的に破たんしてしまう被害者も後を絶ちません。なるべくNPO団体や、理性的な被害者の情報に触れて頂けると幸いです。